武蔵小山地域のハザードマップ|災害に対応できる情報を得よう!
~~日本は災害大国のため常に防災の知識と情報、また準備を備えておかなければいけま
せん。
またライフラインが遮断したときの対応や備えをしておくことでマンション住まいでも安全安心に住み続けることができます。
本記事では武蔵小山地域のハザードマップや災害の備えを解説しています。~~
季節によって生じる自然災害の被害が毎年拡大しており、今までの常識や認識ではいざ災害が発生した際に即座に対応ができないと命の危険が生じてきます。
直近では「10年に1度の強烈な寒波」が日本列島を覆い、東京都心でも最低気温がマイナス2度、最高気温も4度という記録的ともいえる寒波が襲来しました。
積雪は都心部は雪が舞う程度でしたが、少し郊外へ行くと道路に雪がうっすら溜まるため、交通障害などにも影響が出ることを想定しながら仕事の予定を決めていかなければいけません。
毎年「記録的」「顕著な」などあまり聞きなれないような言葉が気象情報で流れてきており、数年前の常識は今とは異なっているように感じています。
私たちの防災意識も常にアップデートし続けることが必要と考え、今回の記事では武蔵小山地域のハザードマップ、また高層マンションならではの防災の知識を解説していきます。
武蔵小山地域は水害や浸水のリスクが低い
※参考:品川区浸水ハザードマップ
上記は品川区が公開している浸水ハザードマップになります。少し見づらいですが、赤丸で囲ってある箇所が武蔵小山駅周辺になります。
駅周辺は浸水指定されていませんが、場所によって0.1〜0.5m未満の浸水が予想されています。
普段から防災意識を持ち、自治体が発信する情報に注意しながら避難経路や防災グッズの確認を心がけましょう。
浸水リスクは低くても災害リスクは考える
駅周辺の再開発によって高層マンションが立ち並んでいる武蔵小山ですが、水害や浸水被害のリスクは低くてもマンションならではの災害リスクが潜んでいることもあります。
高層階マンションは、周囲に立ち憚る建物がないため、眺望が良く、上階に行けば行くほどプライバシーが守られるというメリットがあり、このメリットを求め高層階マンションを選ぶという方も多いのではないでしょうか。
しかし、災害が発生しないとは言い切れないため、次の3点のリスクを踏まえ、日常から災害に遭った際の対応をシミュレーションしておきましょう。
- ・地震は高層階ほど揺れが大きくなる
- ・エレベーターが停止する可能性がある
- ・ライフラインが止まると一大事
地震は高層階ほど揺れが大きくなる
日本の建築物は地震によって崩壊、倒壊を防ぐため、建築基準法にて耐震基準を設けており、マンションにおいても耐震基準に準じた建築をしなければいけません。
建物の耐震を高める建築方法はいくつかの種類がありますが、基本的に建物は上に行くほど揺れが大きくなるため、低層階よりも高層階の方が揺れが大きくなる可能性があるのです。
また、周囲に遮る建物がないため、その分風の影響をダイレクトに受けることもあり、強風による揺れも感じやすくなるでしょう。
エレベーターが停止する可能性がある
これは高層マンションに限ったことではなく、低層マンションも然りです。強い揺れを察知するとマンションのエレベーターは停止する仕組みとなっているため、救助などが来るまでの間エレベーター内で待機しなければいけません。
また、停電によるエレベーターの停止は高層階の住民にとって致命的なライフラインの1つです。20階以上の高層階ともなると階段での上り下りがかなり負担になり、生活用品の買い出しなども困難になってしまいます。
多くのマンションは停電によるエレベーター停止でも非常用電源を確保していますが、使用できる時間に限りがあるため、自宅内での防災用の食料品や簡易トイレ、非常用電源なども準備しておくことも検討しておくべきでしょう。
ライフラインが止まると一大事
マンションに限らず、オール電化を採用している住宅が多い中、ライフラインに影響が出ると全ての生活線に響いてきます。
例えば、マンションは貯水槽で上水道を貯めて、各専有部分へ供給している場合もあり、この方法で水道を使っているマンションでは、供給の際にも電力を使うため、各専有部分では電気以外、水道も利用できない事態になります。
マンション全体の設備構造によるため、事前対策は難しいですが、トイレなどは多くの水を流すことによって手動で利用することができることもあるため、事前に天候を確認し、前もってバスタブに水を溜めておくなどの対策をしておきましょう。
まとめ
気候の変化が目まぐるしく、最近では都内を含め近郊の地域でも最低気温がマイナスになり、水道管の凍結防止策が連日放送されていたのは記憶に新しいのではないでしょうか。
寒冷地域では、冬の凍結防止のため電熱コルクを巻いている地域もあり、建物を建築する際に寒冷地域ならではの対策が取られています。
関東の都心部でも、これまでの対策も含めアップデートしていかなければいけません。
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